自然災害が多発する今、災害への備えは安心して毎日を送るために欠かせないことの一つになりました。
そこで役立てて欲しいのが「ハザードマップ」です。非常食や水の備蓄の確保、様々な防災グッズを準備することも大切ですが、自分が住む場所にどんなリスクがあるのか、改めて確認しておくことができれば、備えの内容もより具体的になります。
そこで今回は、ハザードマップの読み方について詳しく解説します。
防災対策のために必要なハザードマップとは？
ハザードマップは、自然災害が起こった際にどんな災害リスクがあるかをわかりやすく視覚化し、防災対策に役立てるための地図です。
自然災害に合わせて、「洪水」「内水」「高潮」「津波」「土砂災害」「火山」「地震危険度」等の種類があり、住んでいる市区町村の窓口やホームページ、または国土交通省が運営している「ハザードマップポータルサイト」から入手することができます。
2020年8月には、不動産売買の際に行う重要事項説明の対象として「水害ハザードマップ」が加わりました。
災害リスクは住んでいる地域の特性に合わせて、それぞれ違います。
自宅周辺はもちろん、職場や学校など、自分の生活範囲の地図を入手して、事前に危険なエリアを把握しておきましょう。
ハザードマップを防災に役立てるための３つのポイント
ハザードマップ型適切に情報を読み取るためには、いくつかのポイントがあります。
マンション購入の参考に、または防災に役立てるために、次の３つに注意してみていきましょう。
ポイント１：まずは自分が住む地域の災害リスクを確認する
まずは「洪水」「内水」「高潮」「津波」のハザードマップを確認し、自分の住む地域にどんな水害リスクがあるかを確認しましょう。
ご自分の住まいが内陸部なら「洪水」、湾岸部なら「高潮」や「津波」のハザードマップを特にチェックします。基本的に、色がついている地域は特に注意が必要な地域となります。
また、色がついていないからといって安全が保障されているわけではありません。
ポイント２：土砂災害についてのリスクを確認する
次に土砂災害についても確認します。土砂災害のハザードマップは、斜面の崩壊や土石流、地滑りの可能性があるエリアに色がつきます。中でも土石流は住民の命や建物の損壊の危険を比例します。
現在、土石流の危険があるエリアに新築マンションが建設されることはほとんどなく、仮にあったとしても土石流に耐えられる構造でなければ建設許可はおりません。
しかし、周辺に危険地域がないとは言い切れないため、近隣も含めてリスクを確認しておきましょう。
ポイント3：避難経路・避難場所を確認する
最後に、避難経路や避難場所を確認しましょう。
ハザードマップに記載された最寄りの避難場所を確認し、自宅や職場、学校から安全にたどり着くためのルートを検討しましょう。
安全な避難経路は、年齢や性別、体力の有無によっても変化します。
いざという時が来たら、なかなかいつも通りの行動は取りにくいもの。
無理なく移動できるルートを想定しておくことが大切です。
想定したルートは家族間で共有し、普段の散歩ルートとして歩いておくのも良いかもしれません。
何度も歩いた道であれば、その中でマップには表現されていない危険な場所に気がつくかもしれません。
ただし、避難場所は災害の種類によって異なる場合があります。面倒がらずに災害ごとに避難場所を確認しておきましょう。
避難場所まで安全な経路を辿れそうもない場合には、安全な地域に頼れる親族や友人・知人がいないかどうかを確認し、事前に相談しておくと良いかもしれません。
ポイント4：家族で情報を共有する
ハザードマップを見たことがあるものの、うまく活用できている人はそう多くありません。
本当の意味で防災に役立てるのであれば、家族みんなでハザードマップから読み取った情報を共有し、災害が起きた時にすぐに行動できるよう意識づけをすることが大切です。
まとめ
水害以外にも、火山や地震などたくさんのリスクが潜んでいます。
海に囲まれた火山列島である日本に、全く災害リスクのない土地はそれほど多くありません。
だからこそ、ハザードマップを上手に活用し、災害に備えることが求められています。
マンションの購入や日々の暮らしが不安になった時には専門家に相談し、安心できるまで説明してもらうと良いでしょう。
また、時間がある時にハザードマップをながめ、さまざまなシミュレーションをしておくことで、実際に災害が起こった時に落ち着いて行動できる可能性が高まります。
ハザードマップを閲覧したり、ご家族で話し合う時間を作ったりして、日頃から防災についての意識を高めていきましょう。
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